海外重要人物データーベース

オーストラリアより。9月14日、中国の国有企業が作成した約240万人の個人情報が、中国政府の工作活動に利用されたと報道。

膨大な量の個人情報を収集したのは、中国の国有企業「中国振華電子集団」傘下の会社。大半は公表された資料を基に作成したが、一部、非合法で入手した情報が含まれると。収集した情報の名前が「海外重要人物データーベース」。

日本以外では、どこの国も、普通に諜報(スパイ)活動してるんですよね。外国は安全ではないから、あたりまえなのか。「安全ではない」という表現が、もどかしい。海外は危険というべきか…

それにしても、「海外重要人物データーベース」とは、すごいネーミングです。超べた、そのまんまというか、まるでお笑いの世界。緊迫感がないから、情報の価値が低そう。また、工作活動とは、具体的に何をしたのでしょうか。よく報道されるのは、暗殺、機密情報の流出や要人への賄賂など。日本の政治家も、昔、ハニートラップ疑惑が報道されましたよね、

以前、CIAの情報収集に関する本を読んだことがあります。情報の大半(7〜8割)は、メディアで報道された公の情報などを、根気強く収集すると書いてありました。スパイ活動は、華々しさとは無縁の地味な作業なんですね。

産経新聞朝刊 2020年9月15日

#生きている

昨夜、Netflixで観賞。

「#生きている」という題名の韓国映画。ホラー(ゾンビ物)です。

骨太の内容で最後までハラハラします。ちょっと前、「新感染」韓国ホラー(ゾンビ物)がありました。内容は似ています。

「新感染」は列車内でゾンビが発生するパニックホラーですが、「#生きている」はマンションにひきこもり、気づいたら、周りの環境がゾンビ化していたという内容。大作っぽい「新感染」より、「#生きている」方が、ゾンビ出現の不条理なリアル感が強いです。

それにしても、最後まで油断できない、よく出来た作品です。2020年制作なので、劇場公開なしNetflix独占配信の映画でしょうか?制作背景に、コロナ自粛期間中、自宅でテレワークしてたら「社会が激変していた」を連想させます。確かに、ありそう。タイトルについてるハッシュタグの意味は、最後に分かります!

なぜ、ゾンビ映画が作られるのか。しかも世界的に大人気。海外ドラマもゾンビが流行。ウォーキングデットも途中まで観ましたが、最後は残酷すぎて、ついて行けなくなりました。

パク・シネ主演『#生きている』NETFLIXグローバル・ムービーチャート1位

眠剤を利用した悪質な犯罪

昨年の記事ですが、気になったので投稿しました。

私は介護職員です。高齢者介護の一環として服薬の援助を日常的に行っています。とくに夕刻、お食事を済ませたあと、イブニング・ケア(就寝介助)で服薬の援助を行いますが、眠剤を利用する高齢者の多いことに、今更ながら驚きます。それでも、昔に比べれば少なくなってきました。ちなみに、「眠剤」とは「睡眠導入剤」のことです。眠気をうながす薬。むかし風の「睡眠薬」は死語です。

眠剤を利用する高齢者が減少した背景は、ポリファーマシー(多剤服用)を改善する取り組みが、在宅医療の現場で積極的に普及したからです。これは不思議ですが、ひと昔まえ、高齢者が不眠を訴えると、介護の現場が反対しても、医師は速攻で眠剤を処方しました。ところが、最近は医師も眠剤処方にナーバスであり、代案として「昼夜逆転を改善する取組」を提案するケースも見られ、介護職員としては、いまさら感が強いですが、良い傾向にあるのは事実です。

なぜ、お薬をいっぱい飲んではいけないのか。たとえば、薬の量を減らすことにより、意識の覚醒状態が保たれるので、ふらふら歩行による転倒骨折が予防できます。一般的に、骨折後に介護が重度化します。薬の量を減らすだけで、高齢者の生活は格段に向上すると考えることができます。現実的にも、そうなります。つまり、簡単な取り組みで、介護の重度化を予防できるんです。

それでも、眠れない高齢者の多い介護現場では、眠剤に関わる機会が多いのが現実です。かるい気持ちで「1錠だけ」盗もうと思えば、たぶん、成功するでしょう。

平成29年、千葉県印西市の老人ホームで起きた事件には驚きました。

施設勤務の准看護師が同ホーム職員に、睡眠導入剤を混入した飲料を飲ませたと言う事件です。睡眠導入剤とは知らずに飲んだ多くの職員は、車で帰宅時、交通事故を起こし死亡者も出ています。日本の警察はこの事件をよく立証できましたね。さすがです。

このような事件が多発傾向にある事に驚きを禁じ得ません。当分、続くんでしょうね。やれやれです。

産経新聞大阪夕刊 2019年10月10日
産経新聞大阪夕刊 2019 年10月10日
産経新聞朝刊 2019年12月20日
産経新聞朝刊 2018年12月5日
産経新聞朝刊 2018年11月22日
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